安全帯の必要な現場
「安全帯」とは命綱が付いたベルトを指します。一般的に必要とされる現場は、高所における作業場所とされています。
安全帯の必要性に関しては「労働安全衛生法の第２１条２項」に明記されており、「事業者に対して労働者の安全管理を求める」内容が記載されています。
・事業者が労働者に対して地面からの高さが２メートル以上の場所での作業を命ずる場合には、作業床を設置することを義務付ける。
・作業床の設置が難しい場合には、必ず労働者に対して安全帯を装着させることを義務付ける。
しかしながら、安全帯が必要になる状況は基準とされる高さで作業をしている場合だけてはなく、大雨や強風および地震などによる場合にも作業床や足場から転落の危険性が増大します。
安全帯のいろいろな形状
安全帯には様々な形状があり、現場の特性に適合した形状を使用することが重要とされています。
具体的な種類としては、「一本吊り専用型」と「Ｕ字吊り専用型」に分類されています。さらに「一本吊り専用型」、「フルハーネス型」と「胴ベルト型」に細分化されており、作業現場の状況に合わせて使用する事が求められています。
近年では一般的な作業現場では、フルハーネス型の安全帯が主流となっています。その具体的な特長としては、装着時に体にかかる束縛感の分散にあるとされています。また万一の墜落事故などが生じてしまった場合においても、衝撃による加重が分散しますので身体の局部損傷を免れることに繋がるとされています。
さらに最近のモデルにおいては、安全面における改良がいたるところに見られており、一本の命綱だけではなく補助ランヤードを使用することで２重のセーフティを取り入れるモデルが増加しています。さらにショックアブソーバが装備されたモデルも増加しており、万一の落下事故に対するセーフティ機能が充実しているので、事業者は労働者の安全を考えて、装備が充実したモデルを選択することが推奨されています。また近年におきましては安全帯の軽量化が図られており、労働者の負担が軽減する方向となっています。
現場に合った安全帯を選ぼう
安全帯を購入するときは、作業現場に適合したモデルであるのかをしっかりと見極めることが重要です。
事業者は労働者の安全をしっかりと考える必要があり、安全面のコスト削減を優先させてしまうと重大な事故に直結してしまうので注意しなければなりません。
日本で一般的に使われているのは「胴ベルト型」の安全帯でしたが、欧米では墜落事故時に衝撃が胴部分に集中するため危険性が高いとみなされており、衝撃緩和機能がより高い「フルハーネス型」が主流になっています。近年、欧米の流れをうけて日本でも「フルハーネス型」が取り入れられてきています。また、「フルハーネス型」は「胴ベルト型」に比べて、吊られているときも自然な状態で作業できるメリットがあります。
しかしながら、「フルハーネス型」は着用方法や使用方法などの情報が日本では十分には浸透していないため、理解が不十分な状態でしようしてしまうと事故の原因にもなってしまいます。
労働者の安全を考慮して安全帯を選ぶことは重要ですが、商品に関する知識の普及や使用方法の研修など、安全に作業できる現場づくりを継続的に行うことが事業者に求められています。