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安全帯の歴史
今まで使用されてきた「安全帯」がどのように開発され、現在の「墜落制止用器具」に至るのかご存知でしょうか。
この記事では参考として安全帯の歴史とフルハーネス型への変遷をご紹介します。
1950年(昭和25年)以前
当時は安全帯というものは無く、全くの無綱状態か麻製のロープ（胴綱）で直接作業者を結んで作業をしていたようです。
主流だった鉱山開発や鉱石採掘では滑落事故などの重大災害が日本全国で発生していました。
1950年(昭和25年)
タニザワ（谷沢製作所）がアメリカ製の安全保護具を手本にして日本で初めて安全帯（安全吊帯）の製造を開始しました。
意外なことに日本初の安全帯は胴ベルト型ではなくハーネス型に非常に似た形状をしています。
当時の安全帯にはランヤードは接続されておらず、上部から垂らしたロープを安全吊帯の金具（現在のD環）に結びつけて使用するものでした。カタログには胴ベルトにD環のみが付いた「腰つな」という商品が掲載されており、このときにはすでに胴ベルト型の原型はできていたようです。
しかし『安全のために使用する道具』という概念が無かったので、広く普及することはありませんでした。
1955年頃(昭和30年)
ランヤード付きの胴ベルト型安全帯（造船用安全帯）が商品化されましたが、安全を確保しながら作業をやり易くする作業帯兼用の特殊安全帯（現在のワークポジショニング用器具）の普及が一足早く進みました。
1960年頃(昭和35年)
第一次高度成長期であった1960年頃には、インフラ整備（東海道新幹線・首都高速道建設等）による建設工事は急ピッチで進められ、安全確保が作業向上に直結すると認識され始めて初めて純粋な「命綱」として安全帯が使われるようになりました。
建設工事用の安全帯の開発が急がれ1963年に「建設用安全帯」が製品化されています。
1965年頃(昭和40年)
建築業で積極的に胴ベルト型安全帯が使われ始めたのはこの頃で、高度成長期それも超高層ビルの建築が行われるようになった昭和40年代のことでした。
1970年頃(昭和46年)
この頃になると安全性に加え性能も求められるようになり、1971年に墜落阻止時に加わる衝撃荷重を低減できる機能（ショックアブソーバ）を備えた安全帯が開発され製品化されました。
1975年頃(昭和50年)
建設現場で使用されていた足場が丸太から鋼管足場に変わっていき、安全帯を直接鋼管にかけることができる大口径フック（現在のフック）が開発されました。
1988年頃(昭和63年)
フック未使用時にロープが収納できる「巻取り式安全帯」が製品化されました。この製品はロープにアラミド繊維のストラップ（細幅織）が用いられています。
アラミド系繊維は伸度が極めて少ないため、「巻取り式安全帯」にはショックアブソーバが標準装備されました。
この頃から現在の墜落制止用器具に似たものになり、幅広の補助ベルト付き安全帯や軽量化など改良が進みました。
1993年頃(平成5年)
常に人体と構造物が連結された状態が確保でき安全性を高められることができる製品として 「ダブルランヤード式安全帯（二丁掛け安全帯）」が開発・製品化されました。
安全帯の実使用が急速に進むにつれて、墜落したときに命拾いをする事例が増えるとともに、宙吊りになった際の衝撃や圧迫で脊椎や内臓に大きな障害を残してしまう事例や、救助が間に合わない事故が発生するようになり、より安全に生還することが意識されるようになってきました。
1999年(平成11年)
労働省産業安全研究所より発表された新しい「安全帯構造指針」に、初めてハーネス型安全帯が盛り込まれ、製品の性能基準が示されました。
2002年(平成14年) ハーネス型が明示された「安全帯の規格」が厚生労働省より告示され、ハーネス型安全帯は新しい時代に入りました。
2013年(平成25年) 厚生労働省の「第12次労働災害防止計画」が通達され「建設業の墜落災害防止対策としてハーネス型安全帯の使用を推奨する」とされました。 このころから徐々にハーネス型安全帯が普及し始め、各メーカーにおいて製品開発が活発に行われるようになりました。
2019年(令和元年)
規則改正にと伴い安全帯の名称が「墜落制止用器具」に変更され、原則としてフルハーネス型を使用することが義務付けられました。
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